ALERT
90年代は 安全への基本的な配慮を怠ったうつ伏せ寝が流行しましたが 2000年以降は「母子の絆」をうたって 本来のカンガルー・ポジションへの基本的な配慮を怠った うつぶせ寝が流行するきざしがあります。
CPSCの警告
絵をクリックすると和訳が表示されます (米国消費者製品安全委員会の警告 1990年-1991年)
柔らかい寝具と睡眠姿勢が
枕や含気性、防水性の（通気性の悪い）ものを |
旧版より転記
※ 赤ちゃんは、うつぶせ寝で自ら気道を確保する能力があるのか？（重要）
うつぶせ寝を考える会 会長 櫛毛富久美 談話 1998.6.1
厚生省（現在は厚生労働省）＜うつぶせ寝危険＞ と発表 1998.6.1
「うつぶせ寝に慣れていない乳幼児に、うつぶせ寝を試みる場合、
絶大な注意が必要とされる」
NICHD（米国立小児健康・発育研究機関）、ニュージーランド衛生研究評議会、他
の委託研究の結論より
(Journal of Investigative Medicine, Volume 46:260A)
ゆりかごの死 赤ちゃんのうつぶせ寝が「原因」なのか？
（阿部寿美代 著 新潮社 1997.4）
仰向け寝でも、布団・毛布が鼻・頭をおおう状態は危険です
（１３０の小さな叫び 乳幼児死亡例調査報告 1982）
＜＜ 専門家や行政機関による危険情報の告知について ＞＞
オランダ 英国 ニュージーランドなどでは早くからうつぶせ寝を止めるキャンペーン が政府によって行われ大きな成果があったと言われています。
米国でも、1992年 に American Academy of Pediatrics （AAP、米小児科学会）がうつぶせ寝が赤ちゃんの急死と関係しているとの 疫学的研究から健康な 赤ちゃんに対して仰向け寝を奨める見解を出し、1994年6月からは大規模な 仰向け寝推進キャンペーンを始めました。このように積極的な米国の 小児科学会と日本 の小児科学会を比べてみますと、非常にいらだたしいものがあります。 日本の小児科学会には 積極的に危険情報を出そうとする姿勢がないどころか、一部の有力な医師に おいては、危険情報を出そうという努力を阻もうとしたふしさえあります。 日米の行政を比較したときも、やはりいらだたしい思いはつのります。 危険情報を積極的に公開すれば、国民の死亡や重度障害は確実に減るにも かかわらず、「知らしむべからず」の伝統を墨守している感があります。 厚生省では、「健康な乳幼児においては、うつぶせ寝を積極的に奨める 理由はない」と述べた研究班中間報告の 歯切れの悪さ、「うつぶせ寝危険」と述べた後の広報努力の欠如が目立ちます。 というか、この手の政府報告書の手に入れにくさには脱帽します。 これらの危険情報は専門家の専門家による専門家のための情報だとでもいうのでしょうか。 実に日本の小児科学会や政府のページでSIDS関連情報を検索してみますと その日米ギャップには、驚くべきものがあります。政治家の方々には 本来広く共有すべき情報を出さないですませている公的機関を処罰する法律 でも作っていただきたい気がします。
赤ちゃんの急死を経験した親たちや、悲劇の発生を経験した保育 関係者は多くの公的機関が命にかかわる危険情報を持ちながら、これを積極的に 出さなかったことを深くうらみとするでしょう。 インターネットで公開するコストなど、どれほどのものがあるでしょう。 とはいえ、保育の専門家におかれては、危険情報への対策をを政府などから強制 されるのを消極的に待つのではなく、自ら進んで危険情報を集めて対策 を講じていただければ、悲劇の予防と既に死んでいった子供達への供養 になると信じます。 行政においても危険情報をあつめ、危機管理を強制力を持って推進する 制度の発達を期待しています。
我国において、赤ちゃんの死亡数は交通事故死のほぼ半数に達します。 死亡率が非常に高かった時代に比べて、その率は激減したとはいえ、 その絶対数は決して無視してよい数ではありません。
我国では、赤ちゃんの急死について医療保育施設、行政、保険会社への
免責が活発に行われる一方で、これら三者の急死を減らすための組織的
な努力は低調です。
Back to Sleep仰向け寝推進運動
このページはNICHDという
NIH (米国立衛生研究所)に所属する組織が掲載しているものです。
back to sleepキャンペーンは、しばしば、1992年の米小児科学会勧告
と呼ばれるようにアメリカ小児科学会が開始し、あとから連邦政府が
後押しする国家的キャンペーンに成長しました。危険情報に対処する
政治、医学、行政の連携、危険を監視する政府系の機関や研究所の
広報活動は見事でありました。年間一兆円以上の委託研究予算を持つ
NIHと日本の衛生研究の予算をくらべてみますと、我国はいかにも
公共事業偏重です。
米小児医療 保育の専門家向けの質疑応答(Q&A)
原文
DHHS
（保健教育省）のホームページから
Back to Sleepというキーワードで検索します
＜＜
米国消費者製品安全委員会(CPSC)のうつぶせ寝に対する警告（英語）
＞＞
1990年にCPSCは、うつぶせ寝と窒息の関連に気づき、1991年には、乳幼児用
に販売されていた枕の回収を進め、1992年には、その使用を禁止しました。
CPSCは危険な製品を監視する米政府の機関でうつぶせ寝と特定の寝具
の組み合わせが窒息を招くとの実証的研究に基づいて警告を出し、その
使用の禁止に踏み切ったものです。これらの窒息がSIDSと診断されていた
ためSIDSについての疫学的研究にも乗り出しアメリカのSIDS対策の中心の
一つとなりました。はやくから実証的な研究をつみかさねた先駆的業績は
高く評価できます
CPSC Alerts 警告および禁止
Infant Cushions Are Banned
乳幼児用に枕を用いることは禁止されています(1992)
Soft Bedding May Be Hazardous To Babies
やわらかい寝具は、赤ちゃんによくない
＜＜ 窒息の危険 ＞＞
ウォーターベッドやビーンバッグチェア
(bean bag chair)
をはじめ、何であれ顔をおおってしまうほど柔らかいものの上に小さい子供を
決してのせてはいけません。
ビニール袋を手の届くところにおいてはいけません。
MIT Medical
乳幼児の安全対策（落下・やけど・
溺れる・のどにつめる・窒息）
もし、どうしても「うつぶせ寝」をさせるのであれば、
ベッドはアイロン台のかたさ
シーツはピンと張る
枕は使わない
短い袖の衣類を使う
何かで顔をおおうことのないようにする
あおむけ寝以上の注意をそそぐ
などをはじめとする注意点を、特に多くの赤ちゃんを預かる施設の
方々は気をつけていただきたいと思います。
最新医学大辞典（有料）
So-net 医学情報（旧メディプロ）
メルクマニュアル 家庭版 (検索語は乳児突然死症候群)
家庭向けの説明です。 医療関係者が、このレベルの認識では困ります。
赤ちゃんの急死の危険因子についての参考文献
世界的に重要な研究のピークは90年代前半に集中しています。
日本では90年代後半から、この分野の研究に多くの予算が投入される
と思われましたが、その後も、予算水準低調なまま推移しています。
非常になげかわしいことです。
うつぶせ寝容認論
「うつぶせ寝はかまわない」といまだに主張なさるお医者さんたちは、うつぶせ寝をさせるにあたっての
いくつかの重要な注意点が守られていることを当然のことのようにお考えなのかもしれませんが、
この認識ほど事実に反することはありません。
一般に堅いベッドを乳幼児用に使う米国と、
伝統的な布団すら深く考えもせずうつぶせ寝に使用することがある日本の違いを考えるべきです。
21世紀になっても、かなりの数の保育施設で
安易な「うつぶせ寝」が実行されている現実を直視すべきです。
SIDS関連リンク集